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出産費用の平均は?知らないと損する出産とお金の豆知識

 2016/04/06 子育て   63 Views
知らないと損する出産とお金についての豆知識!

出産と言えば、愛しい我が子に出会える喜ばしい出来事です。ただ、初めての出産の場合などは費用がどれくらいかかるのか分からないことも多く、不安を覚えがちです。

一般的に出産は病気とは見なされず健康保険の適用が認められないため、自分で出産費用を工面しなければなりません。でも、出産費用ってどれぐらいかかるのか気になりますよね?

そこで今回は、出産費用の平均と出産とお金の豆知識についてご紹介します。

出産費用の平均

引越し費用を安く抑える工夫とは?

それでは早速、一般的な出産費用の平均についてご紹介します。

全国平均は50~100万円前後

出産費用は単に赤ちゃんを産む時にかかるものだけではなく、健診料金やマタニティ用品購入費用、生まれた赤ちゃんの服やオムツなど、お世話グッズ購入費用など様々なものが関わってきます。

一般的に、これらを合わせた出産費用の全国平均は、約50万円から100万円前後とされています。これはあくまで必要最低限かかる費用であり、出産の際に緊急の処置がなされたり、出産場所を設備の良い病院にするなどすれば追加で費用は上がっていきます。

出産費用を節約するには

これだけのまとまった費用を、全て自分で賄うのは難しい方もいらっしゃるでしょう。市役所などで母子手帳を受け取れば、健診は一定回数が無料になるクーポン券が貰えます。

また、マタニティ用品や赤ちゃんグッズも、リサイクルショップで揃えたり友人からお下がりをもらうなどすれば費用はほとんどかかりません。

補助制度を使う方法もある

このように妊娠中にかかる費用を節約する方法は数多くあるのですが、実際に赤ちゃんを産む際に病院などに支払う費用はなかなか節約しづらいものです。

この費用こそ出産費用全体の最も大きい割合を占めており、最低でも50万円は準備する必要があるのです。そんなに貯金が無い、と途方に暮れてしまう人もいるでしょうが安心してください。

そんな場合に役立つのが、公的補助制度なのです。これを利用することによって、一度に高額が必要になる出産費用を大幅に減らすことができるのです。

せっかく国が用意してくれている公的補助制度も、利用しなければ損をしてしまいます。事前にしっかり調べて、スムーズに手続きできるようにしておきましょう。

大きな味方は出産一時金制度

制度

出産費用で一番お金がかかる病院への支払いの際、大きな味方となるのが出産一時金直接支払制度という公的補助制度です。

出産一時金とは?

出産一時金とは、健康保険か国民健康保険に加入して保険料をきちんと納めている人が対象で、妊娠4ヶ月以降に出産した場合に国から支給される給付金のことを言います。

赤ちゃん1人あたり42万円の一時金を受け取ることができ、双子や三つ子であればもちろん人数分が受け取れます。出産費用の平均が約50万円前後であるため、42万円との差額だけを自己負担すればよいことになります。

10万円程度は手出しすることになりますが、50万円まるまる準備することに比べれば、その負担の大きさは天地の差ですよね。

申請はお忘れなく

基本的に、ママさんが加入中の健康保険に申請を行うことになります。専業主婦や旦那さんの保険に加入している場合は、旦那さんに会社で手続きをしてもらうようになるので、絶対に手続きし忘れないようよく言っておきましょう。

この一時金は、直接支払制度も利用できます。これは健康保険組合と出産した病院が直接やり取りし、一時金と出産費用を相殺する形で処理してくれる制度です。これが利用できれば、一時的に42万円を自分で建て替える必要が無いので非常に助かります。

直接支払制度が使用出来ない場合

病院によっては、直接支払制度を受け付けていないところもあるので事前に確認しておきましょう。直接支払制度が使用出来ない場合、産後に出産一時金を健康保険組合に申請し、後日振り込みなどで受け取る形になります。

産後疲れた体で書類を揃えたり申請する労力もかかり、受け取りまでに時間がかかることもあるので、できれば直接支払制度が利用可能な病院を選ぶのがおすすめです。

ただ、最近はクレジットカードで出産費用の支払いができる病院も増えているので、カードのポイントを溜めたい場合などは、あえて後日一時金を申請するのも良いでしょう。

出産場所や手術も費用に影響する

病院

出産費用は、実は出産場所によっても高い安いがあります。その出産場所における費用の違いについて見ていきましょう。

場所によって費用はさまざま

出産費用は個人産院が最も高く、次いで総合病院、一番出産費用が安いのは助産院となります。現在では個人病院で出産される方が多く、病院側もお客様であるママさん達に選ばれるように様々なサービスを充実させてきています。

入院中にリフレッシュエステやフレンチのフルコースディナーを用意したり、ホテル並みに綺麗な個室を整えている所まであります。このような病院はやはり出産費用もかさみ、100万円近くかかるケースも珍しくありません。

対して助産院はアットホームでリラックスできる環境を意識しているため、出産費用もそれほど高額にはなりません。安い所では30万円程度から受け付けているので、とにかく出産費用を抑えたい場合は助産院が良いでしょう。

ただ、助産院は病院とは違うので設備があまり整っておらず、万一の異常事態が発生した時に対応が遅れてしまう危険もあります。

帝王切開が必要な場合

出産場所の他に、手術が必要になる場合も出産費用に影響してきます。帝王切開が必要になった場合などは、最低でも10万円以上が余計にかかることになるので、逆子や高齢出産など帝王切開リスクの高い人は注意しておきましょう。

帝王切開は赤ちゃんが安全に生まれるために必要なものなので、基本的に拒否はできません。お金が心配な場合は、自分や旦那さんが加入している医療保険が無いか確認してみてください。

医療保険に加入するのもOK

医療保険に手術保障が付帯してある場合は、帝王切開は給付対象となります。どれくらい保障を設定しているかにもよりますが、入院と手術給付金合わせて5万から10万円は支給されます

妊娠してから医療保険に加入しようとしても、妊娠や出産に関わる給付が適用対象外とされたり保険料が高くなるなど損をしてしまうことになるので、できれば妊娠前に加入しておくと安心です。

その他、費用の節約に役立つ豆知識

ひらめき

最後に、まだご紹介できていない節約になる豆知識についてご紹介します。

中古品を使うと節約になる

出産費用には様々なお金が関わってきます。最初の健診に始まり、必需品の購入や出産時に病院に支払う費用など、例え貯金をしていたとしても痛い出費となってしまいます。

このため、中古品の利用など節約できる部分は節約し、国や会社が行っている補助制度は必ず利用して損をしないようにしましょう。

休職中の出産手当金を申請する

特に仕事をしていたママさんは、出産による休職期間には給与の3分の2が支給される出産手当金や、退職した場合に給与の約6割が支給される失業給付金なども受け取れるので、会社の規則などを確認して申請しておきましょう。

妊娠している場合、急いで退職するとこれらの給金を受け取れなくなるので、制度がある会社の場合はできれば出産まで頑張った方がお得です。その後も育児休業が取れれば、求職している期間育児休業給付金が給与の約5割受け取れるので、出産費用を賄うだけのプラスになります。

もし育児休業中に事情が変わって退職することになっても、受け取った給付金を返還する必要はないので安心して下さい。

医療保険は担当者に確認しよう

また医療保険についても、どのケースが支払い対象となるかならないか、素人には判断するのが難しいので、とりあえず保険会社に請求を出してみるのがおすすめです。

出産関係だから給付金は出ないだろうと自分では判断しても、実際は付随処置として医療行為があり、給付対象になっていたというケースもあります。

ただ、5000円前後の診断書を病院に出してもらう必要があるため、無駄にしないためにも事前に保険会社や担当医によく確認しておくと良いでしょう。

まとめ

いかがだったでしょうか?

出産はお金がかかるとよく言われますが、それもひと昔前までの話です。昔は健診費用も病院への支払いも補助がほとんど無く、全て自分で行っていました。

現在の恵まれた出産環境の恩恵を存分に受けるためにも、補助や権利はしっかり調べて賢く利用するようにしましょう。”

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